2026-Q2 Amundi 13F Filing: アムンディがXOMを全量売却、$4.16Bが消滅

アムンディの第2四半期を象徴するのは「ゼロ化」である。$4.16Bに上っていたエクソンモービル（XOM）の保有ポジション――かつてファンド全体の1.13%を占めていた――が、丸ごと帳簿から消えた。

TL;DR: アムンディの2026年第2四半期13Fは、手数を抑えながら要所で大きく動いた四半期だった。売買回転率は0.356384から0.266719へ低下する一方、保有銘柄数は2033から2062へ拡大。内容は三つの柱――エクソンモービルの全面売却、アプライド・マテリアズ（AMAT）に代表される半導体製造装置・演算インフラ関連の買い増し、そして株価上昇に乗じた12銘柄の利益確定（株数は減、評価額は増。買いではない）――で構成される。情報技術は39.6%で依然中心であり、分類可能資産の割合も大きく広がった。

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一見すると、今四半期のアムンディはここ数四半期で最も静かな提出内容だった。売買回転率は0.356384から0.266719へ低下し、保有銘柄は2033から2062へ微増、HHI（ハーフィンダール指数）で測る集中度も0.016417から0.015887へ低下した。だが静けさの中心に、最も大きな一行が横たわる。XOMが全量売却（sold_out）として記録されたことだ。$4.16B、全資産の1.13%を占めたポジションが、意図的に清算されたのである。同じ退潮は他のエネルギー株にも及ぶ。TTEは実際に売り越され、評価額は-$2.84B、組入比率は5.14%から3.88%へ。GEは-$810.3M、PEPは-$646.5Mとなった。エネルギーセクターの比率は3.8%から3.23%へ縮小しており、石油大手から距離を置くという方向性を、数値がはっきり物語っている。

より繊細なドラマはテック部門の内側で展開された。NVDA、AMD、MU、INTC、AAPL、LRCX、SNDK、TXN、LLY、GOOG、PANW、CAT――計12銘柄の株数はすべて前期末より少なく、評価額はそろって増えている。提出データ自体の注記がこの謎を解く。株は本当に売られた。ただし、それぞれの株価上昇幅が売却した株数の価値を上回ったため、ドル建ての金額は膨らんだのだ。これは賭けではなく、収穫である。筆頭保有のNVDAですら例外ではなく、組入比率は6.35%から6.28%へ下がる一方、評価額は+$2.59B動いた。押し上げたのは価格であって、新たな買い付けではない。

今四半期、12の勝ちポジションが株数では縮み、評価額では伸びた。エヌビディア（NVIDIA）やAMDから、イーライリリー（LLY）、キャタピラー（CAT）まで――アムンディは上昇を追わず、上昇を現実の利益へ変えたのである。

では、資金はどこへ向かったのか。最大の主体的な買い増しはAMATに向かった。評価額の変動は+$3.40B、組入比率は0.61%から1.37%へ上昇した。MRVLは端株的な規模から一気に拡大し、評価額の変動は+$2.00B、比率は0.12%から0.60%へ跳ね上がった。KLAC、QCOM（+$1.21B）、STX、CSCOもその後ろに並ぶ。大型株ではMSFTが+$1.99B、AVGOが+$2.03B、GOOGLが+$2.74B、AMZNが+$2.42Bそれぞれ変動し、BKNGはわずか$36.4Mの探り的なポジションから$1.06Bへ規模を拡大した。守りではV、HD、WMTが増やされた。まとめれば、買いの手はコンピューティングインフラ――デジタル経済の土台となる装置・メモリー・ネットワーク層――に集中していた。

ポートフォリオ全体の輪郭も「幅」へ傾いた。資本財・サービスは4.09%から8.01%へ、不動産は0.06%から1.95%へ、公益事業は0.28%から1.88%へ、素材は0.64%から2.37%へ、金融は8.98%から9.7%へと比重を高めた。一方で通信サービスは12.62%から8.71%へ、ヘルスケアは11.39%から10.08%へ、一般消費財・サービスは12.29%から10.93%へ、生活必需品は4.24%から3.54%へ、エネルギーは3.8%から3.23%へ、そして情報技術そのものも41.63%から39.6%へ後退した。この一部は取引ではなく測定範囲の変化によるものだ。分類済み資産の申報価値に占める割合が0.6447475760660484から0.9383822475467491へ跳躍し、従来より多くの保有がはじめてセクター枠に収まった。ばらつきを示す変動係数は5.691384から5.636853へ下がり、集中度もさらに低下。モメンタムへの傾斜は0.040159ポイントから0.047008ポイントへわずかに強まった。

四半期を通じて浮かび上がるのは、強さの中で利益を刈り取り、半導体サプライチェーンへ打ち直し、石油大手とは完全に袂を分かつという静かな組み替えである。かつてエクソンモービルが座っていた場所の「ゼロ」こそ、今回の申報における最も重い一句読点なのだ。